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「出逢い直し」の地域共生社会[下巻] MHL42[メンタルヘルス・ライブラリー]

  • 中島康晴著
  • 価格 2200+税円
  • 判型:A5判、252ページ、並製
  • ISBN 978-4-8265-0709-7
  • 初版発行年月 2019年11月20日
  • 発売日 2019年11月22日

内容紹介文

多様な人びとによる「出逢い直し」が社会変革へ向けて相互理解を創出する。
すべての人びとの尊厳を保障する社会保障等のサービスが確立され、ひとり一人の個性が伸ばされていく社会は実現可能だろうか?
ソーシャルワーカーは貧困や差別に直面し、社会から排除されている「人びと」との出逢いから社会を捉え、その改良と変化を促進する。「人びと」とともに「社会のあるべき姿」を模索していくことは、ソーシャルワーカーにしかできない「社会変革」であり、この点において、従来の社会運動とは異なる「新しい社会変革」のあり方を提示できるかも知れない。
未来のソーシャルワーカーに向けた、自負心と挑戦心を鼓舞するための提言。

はじめに

●「あるべき社会像」の淵源にあるもの
―平和の旗手としてのソーシャルワーカー―

私には、「あるべき社会像」がある。このように書き出せば、思わず絶句してしまうソーシャルワーカーもいるかもしれない。「多様性尊重」の原理を標榜するソーシャルワーカーには、多様な「あるべき社会像」に対する理解が求められる。であるにもかかわらず、ソーシャルワーカーの側から、社会は斯くあるべきだと「ある社会像」を提示してしまえば、その原理との矛盾を来たす恐れがあるからだ。
しかし、これは実践を通して獲得した私の本意である。ソーシャルワーカーが「あるべき社会像」をもっておくことの重要性を昨今特に強く認識するようになった。もちろん、価値観の画一化や全体主義などに傾倒するつもりは毛頭ない。このことを前提としつつも、一定の「目指すべき社会」の枠組みに対する共通理解が欠かせないと考えるようになった。それだけではなく、この「共通理解」を促進していくことも、ソーシャルワーカーの一つの仕事ではないかと思っている。
なぜならば、このような大局観がもてなければ、ソーシャルワーカーは、既存の制度にただ付き従うだけの技術者モデル・管理運営モデルの担い手へと凋落してしまいかねないからだ。
与えられた条件下における最適化を図ろうとする機能主義的活動や「再生産」に向けた展開にのみ終始していれば、人間性を毀損しているこの大きな社会構造に抗うこと自体が困難となる。ここに技術者・管理運営モデルの限界点があるのだが、ソーシャルワーカーの多くは、これらのモデルを遂行することに明らかに心酔している。このような展開をすべて否定する気はないが、現下のソーシャルワークは、そればかりに捕らわれていては本来の職務を全うすることができないだろう。
その不足を補うためには、前提となる条件や環境を疑問視しこれらを覆していく、構造主義的実践や「再創造」を想定した展開が不可欠となる。
そのためにも、ソーシャルワーカーは、「ソーシャルワークの価値」に則った「あるべき社会」の姿を描いておかなければならない。ただし、この場合、整理をしておくべきことがある。それは、どこまで仔細にその形象を描いておくのか、ということではあるがそれは後に論じることにする。
その「あるべき社会像」を有しておれば、新自由主義の進展によって、人間の尊厳が毀損されている現下の社会を看過できないだろうし、「人びと」*1の尊厳保障はもとより、暮らしの保障、生存保障さえ網羅されていない現在の「社会保障等」*2のあり方に対して、政治的・言論的・実践的にその改良を促迫する必要性が実感できるだろう。
そして、私は、ソーシャルワークの「あるべき社会」を鑑みれば、侵略や戦争に対しては、そこから極力距離を置く方途をとるべきであり、日本人のみならず人類にとって後生に禍根しか残さない原子力発電所は早急に廃止すると同時に、再生可能エネルギーの開発・普及にあらゆる資源を投入すべきだと考えている。
また人権擁護と社会正義を志向していくならば、そこには「平和な社会」の追求が含意されることになる。いつの時代も、侵略や戦争と密接な関係にある「権力の暴走」は、人びとの人権の毀損によって生まれるのだが、そのなかでも、さらに脆弱な状況下に追いやられている「人びと」の人権を擁護していくことがソーシャルワーカーの仕事であることを踏まえればそれは当然のことといえる。
* 1 「人びと」という表記については凡例1 参照。
* 2 「社会保障等」という表記については凡例5 参照。

ここからさらに踏み込んで論及すれば、私は、憲法9 条の改定には反対である。憲法9 条にかんしては、保守・リベラルの如何を問わず、改定(「改憲」・「加憲」・「選憲」)に向けた議論が発出されているが、私は、この議論に参加すること自体に反対の立場をとっている。これまで本書で示してきたように、多くの人びとにとって、真の自己決定・意思決定が困難にされている状況下において、人びとが、憲法の是非を問う議論に参加すれば、それは、その「自己決定」を抑圧する側に利する改悪へと逢着してしまいかねないからだ。
憲法の変改を語る以前に、その前提条件として、「小さな声」を掬い上げることが可能な社会の構築やこのような人びとに対する抑圧・排除の低減が図られていなければなるまい。従って、私の立脚点は、憲法9 条に対して「実態」に即した変更を講ずるべきではない、とするものだ。もちろん、今日においても改変する必要はないと考えている。
かつて、憲法9 条について、集団的自衛権を行使しない旨を明記することを提案していた中島岳志に対し、『週刊金曜日』の「論争」で「社会関係の臨界」と題して以下のように反論の寄稿をおこなった経緯がある。「社会福祉実践家」は、そのままでも、「ソーシャルワーカー」に置き換えて読んでもらってもよい。
「『9 条の臨界』と題したコラム(「風速計」本誌1001 号2014 年7月25 日)で、中島岳志氏が以下の様に述べている。『私は憲法9 条に「他国防衛を旨とする集団的自衛権は行使しない」と明記すべきだと考えている。憲法に自衛隊の存在を記載し、国民の側から軍事力に縛りをかけるべきだ』。本文の全体を通じての氏のあるべき社会像や思想の本質には当然に共感している。しかし、如上の記載に対しては、やはり若干の違和感を抱かざるを得ない。議論を深めるために、筆を執ることにした。
たとえば、私は社会福祉実践家である。実践家が実践をなすには、その思想的な拠り所が必要である。また、その実践家が組織に所属している場合は、組織の共通理解(common sense)としての組織理念が最も重要であると日々考えている。なぜならば、実践家は日々現場の中で、その時々に起きている目の前の困難を克服すべく現実的な判断を迫られることが多く、その現実的な判断は、社会福祉実践家が拠り所とすべき価値・道徳的な判断とは齟齬が生じていることが往々にしてあるからだ。現場には、最低限定型化してやらざるを得ない業務があり、また現実的な関係や環境におけるしがらみがある。であればこそ、原理原則論や共通理解の確認が実践家には絶えず求められているのだと思う。
以上の様に、市井には、自らが置かれている現状・現実の中で、可能な実践を模索する経験的判断と、目的・未来に向けて私たちは何をすべきか・どうあるべきかを模索する価値・道徳的判断がある。特に実践家においてはその双方共に重要であるが、上記の如く、現場は、様々なしがらみに流されやすいので、時折立ち止まって価値・道徳的判断で自らの立ち位置を確認する作業が必要となる。
さて、憲法についてであるが、この2 つの判断の内、経験的判断というよりは、価値・道徳的判断に依拠している様に思われる。社会福祉実践家が重要視すべき13 条と25 条はいまや瀕死の状態である。条文と現実のあいだには、近年では経験したことの無い大きな乖離が生じようとしている。であるならば、これらを現状に即して、実現可能なものに変えた方が良いのだろうか。そうはならないはずだ。
人びとは今、多様性の喪失と画一化を基盤としながら、他者に対するかかわりを忌避し、他者に対する慮りを喪失している。そこから、他者に対する無理解・不安・恐怖・軋轢・排除が生じ、加速度的に、他者に対するかかわりに煩わしさを強めている。この負の循環のもとにある現在の社会に求められていることは、人びとの信頼の関係を再構築することであり、そのためには、『あるべき社会』に対する議論と模索が必要であると考える。『あるべき社会』とは何か。人びとにその共通理解を促進するために憲法は重要な役割を果たし得るはずだ。
9 条に臨界が来ているのではない。人びとの信頼の関係にこそ、臨界が生じているのである。その信頼の絆を取り戻すために、この社会の臨界を乗り越えるために、むしろ9 条は有効な手段となり得ると私は認識している」*3。
冒頭からいきなりイデオロギーに傾注した議論を進めているかに思われるかも知れない。しかし、ここでいう私の「あるべき社会」の根底にあるものは、すべての人間の社会的権利の具体的な実現・確保である。つまり、「あるべき」国家や民族の確固たる姿を、先行してしかも仔細に描写していくのではない。むしろ、それは、私たちが、「あるべき社会」に向けた創造・変革の道程にこそ存在するものだ。

●「価値・道徳的基準」と「経験的基準」から捉えた「あるべき社会」

ややわかりにくい表現になってしまったが、上記で言うところの「価値・道徳的判断」だけに照準化するのではなく、「経験的判断」も同時に重視しつつ「あるべき社会」を模索していくのである。
私たちの実践で言えば、「経験的判断」とは、眼前にいる「人びと」に対する具体的な権利擁護にかかるミクロ・メゾ・マクロ領域の判断ということになるし、「価値・道徳的判断」の方は、もちろん「社会正義と人権擁護」に照らしての判断ということになるだろう。
* 3 中島康晴2014 年8 月22 日「論争 社会関係の臨界」『週刊金曜日』1004 号

従って、私の考える「あるべき社会」とは、敢えて一言でいうならば、すべての人びとの尊厳を保障する社会保障等のサービスが確立され、併せて、ひとり一人の個性が伸ばされていく社会であると言える。これは現時点において、私が目指そうとしている社会の姿であり、また「遠く」にあるがゆえにぼやけてみえ、であればこそ、抽象的なものにならざるを得ない性質のものである。またこの「あるべき社会」は、これからも大きくは変わることがないだろうが、その仔細な内実や解釈の仕方は、社会情勢と私自身のアイデンティティの変遷に伴って変化を遂げていくであろう。
つまり、このような「価値・道徳的判断」に依拠した抽象的なゴールの内訳を明確化しこれに固執しようというつもりは私にはない。なぜならば、「価値・道徳的判断」の基準は、唯一無二で恒常的な存在であってはならないからだ。このような判断基準は流転的な性質ではないが、まったくの不変的なものであるとは思わない。短い期間で大きく変わることはないが、人びとのアイデンティティや社会状況の変遷に伴い変化していくものであるという認識が不可欠であると考えてきた。そうでなければ、私たちの実践が、イデオロギー闘争や全体主義へ傾倒していくことに繋がりかねない。
以上のことから言えば、時勢に応じた改定が憲法にも求められることになるだろう。繰り返しにはなるが、この社会では、意見・意思の表明力に力学的懸隔があり、いや、その前段階にある意思形成自体においても支援を必要とする「人びと」が等閑にされている現状において、「最高法規」の変更は行なうべきではないというのが私のとるべき立場である。
これらの事柄を踏まえたうえで、それでも、大局観のある目指すべき目的はやはり見据えておく必要があるだろう。繰り返しにはなるが、「経験的判断」だけに頼っていては、与えられた枠組みの内部における最適化を図ろうとする機能主義的活動に埋没してしまう危険があることや、であればこそ、人間性を毀損する社会構造の大きな潮流に抗うには不十分であるからだ。
孫引きになってしまうが、サラ=バンクスが引いたジム=アイフの指摘はまさにこのことを指している。以下のアイフの主張は、抽象的原理や推論過程を基にして実践を規定することから、現実的な実践にかかる研究や制度的枠組み、専門職文化・規範への問いに収斂していく構築主義やポストモダンに対して警鐘を鳴らすものではあるが、ここでの「価値・道徳的判断」基準と「経験的判断」基準を検討する際の一つの示唆を与えてくれる。
「権力の言説を分析し、脱構築することにエネルギーを使う左派の人びとが、相対主義を賛美し、社会正義の統一的見方が過去のものとなったと、しばしばよそよそしい言葉で主張することは、自由市場や私的利益のために、貪欲で利己的、不平等の拡大、人権の否定といったイデオロギーを追求しようとする人びとにとって、大変都合のよいものである」*4。
しかし、ソーシャルワークの実践は、「社会正義の統一的見方」や「価値・道徳的判断」基準のみに留まっていてもいけない。
このような「価値・道徳的判断」基準を共通理解することと共同歩調で、現前にある人びとの権利が具体的にどのように守られ実行されるべきかという「経験的判断」を通じた実践があってこそ、ソーシャルワークの「あるべき社会」への接近が可能となると考えるべきだ。ソーシャルワークは、その時勢に応じて、理念や目的だけに捕らわれるのではなく、同時に、現実的で具体的な実践を展開し、翻って、既存の制度下での最適化を目指す機能主義的展開にのみ流されるのではなく、目的志向で構造主義的アプローチもとらなければならない。このような「価値・道徳的判断」基準と「経験的判断」基準が有機的・循環的に連動された実践こそが、人間の尊厳保障に向けた「社会変革」であり、まさに、ソーシャルワークの実践であると捉えるべきだ*5。少なくとも、「価値・道徳的判断」のみで実践を展開する者はソーシャルワーカーではないし、その逆もまた然りである。
* 4 サラ=バンクス(2016)『ソーシャルワークの倫理と価値』(石倉康次、児島亜紀子、伊藤文人監訳)法律文化社、P.99
* 5 ソーシャルワークの「社会変革」については凡例3 参照。

●「ソーシャルワークの価値」に依拠した実存する「人びと」への支援

よって、私たちの実践は、「価値・道徳的判断」だけや「経験的判断」のみのいずれか一方だけに頼るのものでは断じてない。繰り返しにはなるが、もちろん、現状を受け入れ、それに応じるだけの展開であってはならない。与えられた環境下で最善を尽くすという「再生産」の取り組みだけではなく、社会正義と人権擁護に依拠しつつ、現状を打破していく「再創造」さえ厭わないものとしてあるべきだ。
そして、私たちは、この価値を現実場面のなかで用いていく。顕現された、あるいは、抑圧によって水面下に追いやられている「人びと」のニーズを浮き彫りにし、その面前にあるニーズと向き合いながら、この価値に依拠した実践を展開していくのである。この点が、『上巻』の一章で叙述した社会の実体を不明瞭にする装置としてのイデオロギーに準拠したアプローチとソーシャルワークの決定的な違いだと思う。
このように、専門職としての価値を抱きながら、時に黙殺されつつも実存する個別の貧困・排除・差別に対峙し、「人びと」の権利擁護を展開していく。その先に、ソーシャルワークが捉える「あるべき社会」はみえてくるだろうし、このような手続きを経て、人間の権利擁護に資する社会をソーシャルワーカーは模索していかなければならない。要するに、「人びと」のニーズを捉えて支援を展開していくことと併せて、ソーシャルワーカーは、「人びと」の権利擁護の実現を可能とする「あるべき社会」の構築を追求していくのである。
この点において、現存する人間のニーズに対峙しつつ、すべての人間の尊厳が保持された社会を希求する実践のなかにこそ、私の考える「あるべき社会」は宿っているのだと理解する。実は、カール=マルクスも、共産主義について、以下のような見解を語っている。
「共産主義というのは、僕らにとって、創出されるべき一つの状態、それに則って現実が正されるべき一つの理想ではない。僕らが共産主義と呼ぶのは、実践的な現在の状態を止揚する現実的な運動だ。(僕らは単に次のことを記述するだけにしなければならない)この運動の諸条件は眼前の現実そのものに従って判定されるべき今日現存する前提から生じる」*6。

●現存する「人びと」のニーズに着眼した「社会変革」

このことは私の「あるべき社会」の捉え方のみならず、私が考えているソーシャルワークの「社会変革」への方途と整合する。つまり、議論の前提条件として、新自由主義批判や反原発、反戦、護憲の思想があるわけではない。それは、実体のある「人びと」の尊厳保障と人権擁護を実現するために必要な社会の姿を求めた結果に過ぎない。
なぜ、すべての人間ではなく、先に「人びと」なのか。それは、本書を読んでもらえればわかるように、「人びと」の尊厳保障は、すべての人間の権利擁護へと帰着するからだ。社会から排除され、「底辺」に置かれた「人びと」の暮らしの質が、その社会の本質を如実に示していることは歴史をみるに明らかであろう。踏み込んでいえば、ソーシャルワークは、目下の目標として、「人びと」の権利擁護に注力しつつも、最終的な目的において、すべての人間の社会的権利の保障を見据えておかなければならない。よって、ソーシャルワークにおける実践の中核としての以下の変革は、すべての人間の尊厳保障へと連なっていく。
* 6 カール=マルクス、フリードリヒ=エンゲルス(2002)『新編輯版ドイツ・イデオロギー』(廣松渉編訳、小林昌人補訳)岩波文庫、P.71

「社会から排除されている『人びと』から社会を捉え、その課題を浮き彫りにして、その改良と変化を促進する」。そして、本書の示す「社会変革」に向けた理論と実践の強みは、まさにここにあると私は考えている。その「強み」とは、実在している「人びと」の暮らしの困難をとば口とし、その支援に必要な具体的変革を促すことで、すべての人間の尊厳保持へと帰着させていくというその方途にある。私たちの実践は、たとえ潜在化していたとしても、実在する「人びと」のニーズにより開始されるのだ。
もちろん、このことは「予防的ニーズ」を度外視するものではない。予防的ニーズにしても、まったくの架空ニーズを捏造して特定するものではないからだ。やはり、そこでも、現存する人間のニーズを想定した対応が求められていることは言うまでもない。
もっとも、この実践の過程において、上記で検討してきた「価値・道徳的判断」と「経験的判断」を止揚した展開がとられるべきであることは押さえておく必要がある。他方で、特に実践現場では、「経験的判断」が優位に働いていることが多く、却って、この「価値・道徳的判断」への集束が求められている実情も確認しておいた。また、『上巻』においても、多くのソーシャルワーカーによる「ソーシャルワークの価値」に対する脆弱さを指摘している(『上巻』「一章 なぜ『社会変革』は伸展しないのか」)。
このような社会正義や人権擁護の価値に依拠した個別で具体的な展開が、ソーシャルワークそのものであるし、私たちの実践の強みであるといえる。つまり、専門職としての価値に軸足を置き、実体のある人間のニーズやこれに対する支援をもとに社会変革を促進していくことに私たちの特長があるわけだ。


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